よくあるご質問(FAQ)

Q1. 無料相談は行っていますか?

A. お客様のお悩みや状況をお伺いする初回のご相談のみ、無料となっております。

初回のご相談終了後、次のステップ(ご相談)に進むかどうかを、ご判断頂けます。

*ご判断に必要な情報はご提示致します。

以降は、中立性を保つため、相談料が必要な有料でのご相談となります。

Q2. 相談すると必ず何か契約しなければなりませんか?

A. いいえ。その必要は一切ありません。

相談して終わることも、重要な選択のひとつです。

Q3. 他のFPや金融機関に相談中でも問題ありませんか?

A. 問題ありません。

現在の提案内容や考え方を整理するための「セカンドオピニオン」としてのご相談も多くいただいています。

Q4. 相談内容はどこまで対応してもらえますか?

A. 資産運用、保険、住宅ローン、老後資金など、お金に関わる全体設計を扱います。

特定金融商品の勧誘・販売は行いません。

Q5. オンライン相談は可能ですか?

A. はい。オンラインでのご相談にも対応しています。

遠方の方も安心してご利用ください。

ZOOM、Microsoft Teams での相談をご用意しています。

*スマホをご利用でのオンライン相談は相談時利用資料の縮小表示問題(閲覧困難等)より推奨しておりません。

Q6. 相談時間はどれくらいですか?

A. 初回相談は約60~90分を目安としています。

内容に応じて調整します。

Q7. どんな人が相談に向いていますか?

A. 売り込みを受けずに整理したい方、自分で判断できる状態になりたい方に向いています。

Q8.相談料の分割払いはできますか?

A.分割払いは設定しておりません。

*ご希望の場合は、クレジットカード払いをご選択頂き、ご利用のクレジットカードの分割払い等をご利用下さい(クレジットカード会社によって取り扱いは異なります)。

Q9.保険や金融商品を販売されたりすることはないのですか?

A.ご相談されたお客様に金融商品や保険を販売することはありません。

本当の意味での、中立的な立場での改善策等をご提案しております。

*取扱金融商品(保険や投資信託等)が解決策となるようなFP事務所との違いです。

安心してご相談頂けましたらと思います。

Q10.「全額返金保証」とはなんですか?

A.各種ご相談・ご提案には、全て全額返金保証があります。

万一、ご相談・ご提案内容にご満足頂けない場合は、お預かりした費用は、全額返金させて頂きます。

Q11.予約は必要ですか?

A.ご相談は全て予約制となっています。

ご予約のない場合は、原則ご相談をお受けすることができません。

Q12.営業時間(9:00~18:00)以外でも相談できますか?

A.事前にご連絡・ご予約頂いた場合は、~21:00くらいまでは、ご相談可能です。

Q13.相談場所はどちらになりますか?

原則、弊オフィスとなります。

小さなお子様がいらっしゃる等の場合は、ご自宅でのご相談も承っております。

Q14.支払い方法は何がありますか?

原則、現金でのお支払いをお願いしております。

その他、ご希望により、銀行振込、PAY PAY、d払い、メルペイ、クレジット/デビッドカード払い(PAYPAL)でのお支払いをご利用頂けます(手数料をご負担頂く場合があります)。

Q15.相談時に準備するものはありますか?

都度、ご案内させて頂いております。

「1.初回のご相談」時のみ、以下となります。

  1. 所得の分かる資料(源泉徴収表、確定申告書等)(所得のある方全員分)
  2. 年金定期便(ご夫婦分)
  3. 家計簿(ない場合は生活費内訳の分かる資料〈光熱費、通信費、等〉)
  4. 健康保険証(ご夫婦分)
  5. 住宅資金計画表又は住宅ローン返済予定表(償還表)又は住宅ローン金銭消費貸借契約書
  6. 各種保険証券(医療・生命・年金・学資・自動車・火災他)
  7. その他必要な資料

*ご準備頂ける範囲で問題ありません。

*事前にご家族の未来について考えておくと相談を効果的にできます。

Q16.駐車スペースはありますか?

ございます(数台は駐車可能です)。

Q17.キッズスペースはありますか?

ございません(現在準備中です)。

Q18.「1.初回のご相談」(無料)は必ず必要ですか?

原則、全てのお客様に初回のご相談(無料)をお願いしています。

お客様の状況によっては、その後のご相談・ご提案等でお役に立てない場合もあります。

その判断材料とさせて頂く為、1度、現在の状況をお伺いしております。

*必要以上に、ご負担・ご迷惑をお掛けしない為でもあります

お役に立てる場合のみ、「2.家計の現状・未来分析」等にお進み頂けます。

Q19.「2.家計の現状・未来分析」は必ず必要ですか?

原則、「家計の現状と未来分析」は全てのお客様にご利用頂いております。

*住宅ローン完済、子どもの教育資金準備完了等の事情の場合はこの限りではありません。

仮に、家計に問題がある場合、現状を把握せずには改善できません。

何故なら、問題 = 目標-現状、つまりあるべき姿と現状の差だからです。

何が問題なのかを把握するためにも、まずは現状分析から始めます。

現状分析された方の中には、それだけでご自身で改善を始められる方もいます。

現状分析で、問題が把握できれば、改善はそれほど難しくありません。

ですので、当メニューだけでご満足頂いているお客様も多数いらっしゃいます。


*随時、更新しております。

ご質問がございましたらご遠慮無く

コチラから

お問い合わせ下さい。